日本再共済連は３月５日、TKP秋葉原カンファレンスセンター（東京都千代田区）において「第25回共済課題研究会」を開催しました。
当日は、一般社団法人 日本協同組合連携機構（JCA）協同組合連携1部部長 横溝　大介（よこみぞ　だいすけ）氏、協同組合連携2部連携推進マネージャー 小島　愛美（こじま　まなみ）氏を講師に迎え「協同組合と国際社会 〜IYC2025〜」というテーマで約90分にわたり講演がおこなわれました。
国連は2025年を、雇用の創出や飢餓の解消、包摂的な社会の構築などの諸問題の解決を協同組合に期待し「国際協同組合年」と定めました。講演では、国際協同組合年の概要、協同組合への国際社会からの期待、協同組合の歴史と未来等について講演いただき、あらためて共済協同組合で働く私たちに求められる視点について理解を深めました。
また、講演会終了後の交流会では、講師も交えた参加者同士で積極的な情報交換がおこなわれました。

日本再共済連は11月21日、TKP秋葉原カンファレンスセンター カンファレンスルーム６Ａ（東京都千代田区）において「第24回共済課題研究会」を開催しました。
当日は、国立社会保障・人口問題研究所 人口動向研究部 部長 岩澤 美帆 氏を講師に迎え「人口から見る日本社会の将来像」というテーマで約80分にわたり講演がおこなわれました。
講演では、将来の日本を取り巻く人口問題を、出生動向や将来推計人口等の資料をつうじ、近い将来に起こるできごと、2040年ごろに死亡数がピークを迎える問題や外国人の流入などを軸に解説いただきました。今回の研究会には18の共済団体から29名が参加し、予測される日本の未来について理解を深めました。
また、講演会終了後の交流会では、講師も交えた参加者同士で積極的な情報交換がおこなわれました。

日本再共済連は９月５日、オンライン形式で「特別回 会員団体役職員セミナー」を開催しました。今回は、Guy Carpenter グローバル戦略アドバイザリー部門 自然災害アナリストの谷岡 達郎氏を講師にお迎えし、「雹災に関するワークショップ」というテーマで約１時間にわたり講演と質疑応答をおこないました。
講演では降雹のメカニズム、雹災の傾向やリスクへの対応、降雹の範囲を予測する技術やリスク軽減策について解説していただき、これからの共済・保険業界の事業運営に役立つ講演がおこなわれました。
参加者からは、「雹被害に備えていただくための組合員の方々への情報提供として、知見を深めることができた講義でした」「雹害のリスクモデルを作ることがいかに世界的に難しいか分かりました」などのご感想をいただきました。

日本再共済連は７月23日、「第10回 会員団体役職員セミナー」を開催しました。今回は、防災意識を高め、得た知見を平素の共済事業へ活用いただく目的で「もし“ここ”で大地震が起きたら　−東京直下72ｈTOUR−」というテーマで、約１時間半にわたり体験学習や展示物見学、動画鑑賞をおこないました。
本セミナーには８団体から15名が参加し、首都直下地震の発災から避難までの一連の流れ・支援が少ない状態の時間（72時間）を生き抜く知恵を学ぶ機会にしていただきました。
参加者からは、「72時間の間に自分でどれだけ準備して備えられるかが大切だと思いました」「日常生活で忘れがちな備えについて再認識できる機会となりました」などのご感想をいただきました。